インタビュー

2014.12.01. UPDATE

ユニリーバ・ジャパン

人への思いを信条に
企業を越え世界へと
訴える影響力を実感

島田由香さん

取締役
人事総務本部長

島田由香さん

1996年に慶應義塾大学卒業後、日系人材ベンチャーに入社。2000年、コロンビア大学大学院留学。02年に組織心理学修士取得、米系大手複合企業入社。08年にユニリーバ入社後、R&D、マーケティング、営業部門のHRパートナー、リーダーシップ開発マネジャー、HRダイレクターを経て13年4月より取締役人事本部長就任。14年4月に現職へ。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。小学5年生の息子を持つ一児の母親

「組織全体のパフォーマンスを向上させるためには、所属する一人一人が元気でいられる環境を作ればいい」。これが、大学で組織論を学んだ時から、揺らぐことのない私の考えです。だからこそ私は、人のパフォーマンスを大きく左右する「モチベーション」をライフテーマに、これまでのキャリアを歩んできました。大学を卒業して人材系ベンチャーで経験を積んだ後、組織心理学を学ぶために海外へ。帰国後に入社した米系大手複合企業では、人事制度の見直しやボランティア活動の企画を手掛ける中で、人事としての在り方を学びました。そこで、手掛けるビジネスに対する深い理解の重要さに気が付いたのです。
人事パーソンとしての役回りを完璧に遂行できたとしても、そこで働く人と真に共感し合えなければ、彼らのモチベーションを上向きにすることはできません。目の前のビジネスのサイクルの動き方や、利益の生み出し方、業界そのものへの興味が必要不可欠だと感じました。私が人のモチベーションに影響する消費財を扱うユニリーバに転職したのも「自分がパッションを持って向き合える業界で働きたい」と思ったからです。

会社全体に影響を与える
経営視点でのアクション

今の立場に就いたのは、ユニリーバに入社して5年目の春。おのずと視野はチーム単位から会社全体へと広がり、意識の先は中長期的な事業戦略へ。しかし、経営面での目標を達成するためには、やはり人の力が欠かせません。充実感を持って価値創出に取り組むためにはどういったチーム構成が最適で、誰と誰をマッチングすれば良いサイクルが生まれるのか。そして、どうすれば社員のモチベーションを高められるか。長きにわたって人事業務に携わってきたからこそ身に付いた視点を、全社的に影響を与えるアクションへと発展させることができる。そう気付いた時、ボードメンバーとなった重責やプレッシャーよりも、新たに開けた可能性に胸が躍りました。期せずして付いた取締役のタイトルでしたが、常に信条としてきた「人が自分らしく輝けるようにサポートしたい」という思いを、より自由度高く発信できる好転のきっかけになったと今は感じています。
例えば、2014年の9月には、さまざまな業界でリーダーシップをとり輝いている方々を日替わりで招く講演会を一週間にわたり実施しました。アウェアネスウィークと題したこの期間は、社員が「気付き」を得て視野を広げるきっかけを作りたいという思いから生まれたものです。人の心の動きに重きを置いた企画の随所には、私の信条も色濃く反映されています。個の成長を組織の発展とリンクさせる視点を生かせたからこそ、全社にインパクトを与える企画へと展開できたと考えています。

地球環境と向き合い
世界をリードする誇り

世界190カ国でビジネスを展開する存在としてどんな会社であるべきか。自ら目標を設定して実現を目指すユニリーバのビジョンの中に、ユニリーバ・サステナブル・リビング・プラン(以下、USLP)があります。20年までにビジネス規模を2倍にしつつ、環境負荷を半減させるというゴールに向け、現在も取り組んでいる最中。さらに、達成への進捗をオープンにすることで企業や国という壁を排除し、グローバルに、そして精力的に活動に取り組んでいます。ユニリーバが見据える先、それは単なる利益だけでなく、商品を手にする全ての人々、ひいては地球規模に及びます。
ユニリーバ・ジャパンとしてもUSLPに力を入れており、14年8月には新たなCEOを迎えてネクストアクションを模索している段階です。CEOには共感する部分が多く、彼とアイデアを交わしながら新たなバリューを生み出していくことが楽しみでなりません。CEOもまた、人のモチベーションを非常に重要視しており、「多くの時間を社員や消費者のために使いたい」、「人が全て」と考えています。共感できるリーダーと信頼し合えていることを私自身のモチベーションに、会社をより良くしていきたい。地球規模で影響を与えるリーディングカンパニーの組織作り。刺激的なこの仕事へのパッションは尽きることがありません。

ユニリーバ・ジャパン

ユニリーバ・ジャパン

世界最大級の消費財メーカーとして、『ラックス』、『ダヴ』、『アックス』、『リプトン』などのブランドを展開。2020年までに環境負荷を減らしつつ、ビジネスの規模を2倍にするというグローバルビジョンのもと、パーソナルケア分野を戦略的重点エリアと位置付けている。日本での事業開始50周年を迎えた14年には、10年以上かけて日本向けに開発したヘアケア製品『クリア』を発売した。食品分野では、12年春に路面店として日本初上陸を果たした『ベン&ジェリーズ』が好調。現在4店を運営している

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